| 研究会 | ファッションビジネス教育カリキュラム研究会 |
| 主 査 | 真脇郁子 |
| 会 場 | 61教室 |
| テーマ | ファッションビジネス教育カリキュラム研究会報告 |
ばじめにパブル崩壊後から今日、ファッションビジネスは消費者の価値観の多様化と流通の様変わりによって大きく変化している。これらの現状からファッションビジネス教育の現場においても急務な見直しが必要とされている。そこで、ファッションビジネス教育カリキュラム研究会では当初から、ファッションアドパイザー、フアッションパイヤー、ファッションコーディネーターなど、アパレルリテール分野の専門職を対象に、ファッションビジネス能力検定の取得を関連させた、実学カリキュラムの提案をしてきた。だが、更なる時代変化にファッションビジネス業界は、急速な変革をせざるを得なくなり、当研究会でもそれらの変革を直感的にキヤッチし、実践的リテールビジネスカリキュラムの内容の充実をはかる事を目標に、業界と教育界とのギャップを理めるぺき手段、手法をより研究する為に、各業界で活躍されている方から、現状の動向と今後などを講演会形式で研究会を行った。 研究会活勤内容 （敬称略）
以上の講演会からとらえられた事は、総合的な視野で判断できる、スペシャリスト的職業からの感性アップした職業のファッションコーディネーターやマーチャンダイザーではない、ブランドブロデュースが出来るクリエイティブディレクターの重要性で企業にとっても今後の方向にかかわる人材確保である。しかし、その中の職種でイメージコンサルタントやワードローブコンサルタントは、日本の社会状況の成熟度が低い為、難しい職種でもある。 またアパレルメーカーの販売形態が卸売りだけにとどまらずに直営小売にスタンスを広げた点のSPA（製造小売業）化での販売の選択も広まっている。当然その中のライフスタイルショッブ（生活提案型）の展開も消費者主導型に代わり、ショップ戦略だけではない、組織、業態改革によっておきている仕事内容の変化が、新しい職種としてクローズアップしてきた。この様にすぺてに変革しているファッションビジネスの人材育成は、まだまだ学校と企業にギャップが多く、今後の産学協同のあり方によっては重要な課題である。一方、学校側のカリキュラムも企業の職種の一部分を取り入れた内容になりがちで、実践的内容かどこまで取り入られているだろうか、学校側の一部分を提案した場合、実践環境の不整備、学生間のレベル格差によるモラルの低下、教員の実学能力不足などがあげられる。以上のこれらの間題点を企業側と学校側とて理解しあって、今後の産学協同でファッションビジネスの財産である人材育成を考えていかなけれぱならない。 まとめ 学校と企業問において、専門知識・専門技術に関してギャップは小さくなってきたが、企業か求める社会人、企業人としての人問形成面でのフォローかまだまだ欠けているように思われる。この「組織性」「人問性」のギャップを埋める方法は、業界人の講師活用やインターンシップ等が考えられるが、実際企業側も組織改革を急速に進めている段階のため、相当なコンセンサスかまだまだ必要と思われる。なぜならスペシャリストの知識・技術以前に組織体制か明確にならないと、各スペシャリスト達が活躍する環境作りやメンテナンスが出来ないからである。現在、業界でのビジネス体系か大きく変動し、アパレル・小売りといった今まで言われてきた流通チャネルが打破され、消費者にダイレクトにリレーションする業態や仕組みが確立してきている。（SPA「スペシャリティストア・ブライベート・アパレル」SCMサプライチェーンマネージメント」等々）したがって、組織体制か進化すれぱ、その中で活躍するスペシャリスト達の位置付けや求められてくる知識・技術か変容していくということである。（個々のメニューを単体で理解するのではなく横串を入れてトータルに把握する能力か必要となる）単に、学校のカリキュラムに沿って学んだ内容を、社会に出てプレイヤー的存在で活かし経験を積んでいくということではなく、その知識・技術を基盤に企業人として、人問形成面のステップアップを図られなければならない。またファッションビジネスの変革によって変化した職種についても今後の課題として考えていきたい。 図・産学協同の成果のあり方 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||